目次
- 1 さまざまなプレッシャーを受けつつデータによるテクノロジー力を打ち出した2021年
- 2 検索
- 3 YouTube
- 4 ショッピング
- 5 その他
- 5.1 Gmail 広告キャンペーンを廃止し、ファインド広告キャンペーンにその機能を統合すると発表
- 5.2 iOS14以降のポリシーアップデートに対する準備について発表
- 5.3 最適化案を自動的に適用する機能を追加したと発表
- 5.4 Cookieが利用できない場合でもコンバージョンを計測する新しい方法として、拡張コンバージョンを紹介
- 5.5 検索キャンペーン、ショッピングキャンペーンおよびディスプレイキャンペーンを適用対象とするコンバージョン値のルールが発表
- 5.6 デフォルトのアトリビューションモデルとして、データドリブンアトリビューション（以下DDA）を採用する計画を発表
- 5.7 P-MAX（Performance Max）キャンペーンをフルローンチ
- 5.8 ポリシーを遵守している全ての広告主がカスタマーマッチの一部の機能を利用できるアップデートを発表
さまざまなプレッシャーを受けつつデータによるテクノロジー力を打ち出した2021年
新型コロナウィルス感染症のパンデミックが落ち着きを見せ、Googleの広告売上は他広告プラットフォーム同様に2020年と比較して急回復したものの、AppleのATTフレームワーク、Privacy Sandboxの計画軌道修正など、2020年に引き続きプライバシー保護強化のトレンドや独占禁止法観点でのプレッシャーを多分に受けた2021年だったのではないでしょうか。
このような状況下で、Googleは広告事業の柱である検索とYouTube関連のアップデートや、広告主のファーストパーティデータ利用促進を着実に進めると同時に、膨大なデータと機械学習により培ってきた自動化テクノロジーを前面に打ち出してきた印象を受けます。
そこで本記事では、2021年のGoogle 広告の主要アップデートを以下4カテゴリーに分類した上でピックアップしました。Unyoo.jpで取り上げたアップデートはもちろんのこと、それ以外についても触れていますので、2021年の復習ならびに2022年の予測も兼ねて、ぜひご一読ください。
検索
フレーズ一致と絞り込み部分一致の拡張性を改善し、絞り込み部分一致を段階的に廃止
2月、Googleはフレーズ一致と絞り込み部分一致の拡張性を改善し、絞り込み部分一致を段階的に廃止することを発表しました。日本語への適用は7月に開始となり、絞り込み部分一致キーワードの新規作成はできなくなっています。
※参考リンク：
検索広告の見出しをクリックした際にリードフォームを表示できるアップデートが発表
同じく2月、検索広告の見出しをクリックした際にリードフォームを表示できるアップデートが発表されました。従来は、テキスト広告下部に表示されているリードフォーム表示オプションをクリックすることでリードフォームが展開する仕様のみでしたが、本アップデートにより広告見出しのクリックでリードフォームが展開される機能が追加されました。
※参考リンク：
レスポンシブ検索広告のデフォルト化を発表
さらに、Googleはレスポンシブ検索広告のデフォルト化を2月に発表しました。
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キーワードの挿入、カウントダウン、地域の挿入機能に加え、広告カスタマイザの利用が可能に
5月には、キーワードの挿入、カウントダウン、地域の挿入機能に加え、広告カスタマイザの利用が可能になった旨がGoogle Marketing Livestream 2021で発表されました。9月には、2022年6月30日以降の拡張テキスト広告の新規作成が不可になることが発表されましたが、広告カスタマイザ適用が拡張テキスト広告からレスポンシブ検索広告への置き換えの最終準備だったといえるかもしれません。
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画像表示オプションのフルローンチを発表
5月、Googleは2020年にベータ版として公開された画像表示オプションのフルローンチを発表しました。YouTubeの検索結果を含む検索広告に画像を付与することができる機能で、Googleによれば、モバイルで画像表示オプションを使用するとクリック率が平均10%パーセント上昇するとのことです。
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画像表示オプションのデスクトップデバイスへの配信開始や動的画像表示オプションの全言語対応が発表
12月には、モバイルに加えてデスクトップデバイスへの配信開始や動的画像表示オプションの全言語対応が発表されました。
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検索語句レポートの改善を発表
9月、Googleは検索語句レポートの改善を発表しました。一年前にあたる2020年9月に「多くのユーザーが検索した語句のみが検索語句レポートに表示」されるアップデートを実施しましたが、その後、多くの広告主からレポートに表示するデータの増加を求めるフィードバックが寄せられたとのことで、これを受けて、検索キャンペーンと動的検索広告キャンペーンの検索語句レポートにプライバシー基準を満たす検索語句をより多く表示するかたちにアップデートされています。
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YouTube
Google 広告の動画キャンペーンにテスト機能を追加すると発表
4月、GoogleはGoogle 広告の動画キャンペーンにテスト機能を追加すると発表しました。検索キャンペーンやディスプレイキャンペーンにおいて提供されていた「テストと下書き」のうち「テスト」機能が利用可能になるアップデートです。
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関連動画表示オプションがフルローンチ
6月、関連動画表示オプションがフルローンチされました。YouTubeモバイルアプリの動画広告の下に2～5個の関連動画のリストを表示できる機能で、モバイルユーザーのエンゲージメント促進が期待できます。キャンペーンの目標やサブタイプによって使用可否が変わってきますので注意が必要です。
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TrueViewアクションキャンペーンを動画アクションキャンペーンに自動的に移行させると発表
同じく6月、GoogleはTrueViewアクションキャンペーンを動画アクションキャンペーンに自動的に移行させると発表しました。2022年初頭より、TrueViewアクションキャンペーンは、自動的に動画アクションキャンペーンにアップグレードされます。
※参考リンク：
YouTube 広告とディスプレイ広告において、ラストクリック以外のアトリビューションモデル（データドリブンを含む）も適用できるようになったことを発表
8月、GoogleがYouTube 広告とディスプレイ広告において、ラストクリック以外のアトリビューションモデル（データドリブンを含む）も適用できるようになったことを発表しました。
※参考リンク：
ショッピング
価格表示の正確性を欠いた広告主のGoogle Merchant Centerアカウント停止措置を発表
2月、Googleは価格表示の正確性を欠いた広告主のGoogle Merchant Centerアカウント停止措置を発表しました。フィードとランディングページの価格の不一致に加え、チェックアウト（購入手続き）時の価格がランディングページ（商品詳細ページ）の価格よりも高くなっている場合、28日間の警告期間を経てアカウント停止措置を取るというものです。
※参考リンク：
商品フィードに対応する動画キャンペーンタイプの拡充を発表
11月、Googleは商品フィードに対応する動画キャンペーンタイプの拡充を発表しました。目標が「商品やブランドの比較検討」「ブランド認知度とリーチ」の動画キャンペーンにおいても、商品フィードにリンクすることで動画キャンペーンをショッピング画面として活用できます。
※参考リンク：
検索キャンペーンおよびショッピングキャンペーンで利用できる「店舗販売重視のスマート自動入札」がローンチ
同じく11月、検索キャンペーンおよびショッピングキャンペーンで利用できる「店舗販売重視のスマート自動入札」がローンチされました。従来の「来店重視のスマート自動入札」から、さらに一歩進んで、来店購入に対して入札単価を自動最適化できる機能です。
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その他
Gmail 広告キャンペーンを廃止し、ファインド広告キャンペーンにその機能を統合すると発表
1月、GoogleはGmail 広告キャンペーンを廃止し、ファインド広告キャンペーンにその機能を統合すると発表しました。7月1日より、Gmail広告キャンペーンは「読み取り専用」になり、新しいキャンペーンの作成も、既存のキャンペーンに変更を加えることもできなくなりました。
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iOS14以降のポリシーアップデートに対する準備について発表
1月、GoogleはiOS14以降のポリシーアップデートに対する準備について発表しました。推定コンバージョンの適用範囲拡大や、SKANコンバージョンレポートの提供など、AppleのATTフレームワーク適用後の限られたデータ環境の中でも精度の高い効果計測を実施するための苦肉の策といえるでしょう。
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最適化案を自動的に適用する機能を追加したと発表
4月、Googleは、最適化案を自動的に適用する機能を追加したと発表しました。本機能にオプトインしたGoogle 広告アカウントでは、運用者が最適化案を自らチェックせずともGoogleが推奨する設定が自動的に適用されるようになりました。
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Cookieが利用できない場合でもコンバージョンを計測する新しい方法として、拡張コンバージョンを紹介
5月、Google Marketing Livestream 2021にて、Cookieが利用できない場合でもコンバージョンを計測する新しい方法として、拡張コンバージョンを紹介しました。広告主が自社のウェブサイトで取得した1st Partyの顧客データ（メールアドレスなど）を、SHA256（業界基準のセキュアな一方向ハッシュ関数）を用いてハッシュ化しGoogleに送信。その後、ユーザーがログインしていたGoogleアカウントとハッシュ化した顧客データを照合して、クリックや視聴などの広告イベントとコンバージョンが関連付けられます。
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検索キャンペーン、ショッピングキャンペーンおよびディスプレイキャンペーンを適用対象とするコンバージョン値のルールが発表
8月、検索キャンペーン、ショッピングキャンペーンおよびディスプレイキャンペーンを適用対象とするコンバージョン値のルールが発表されました。一定のルールに基づきコンバージョンの価値を調整できる機能で「デバイス」「地域」「オーディエンス（自社所有のオーディエンス リストと Google のオーディエンス リストを使用可能）」の三つの条件に基づいて値を調整できます。
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デフォルトのアトリビューションモデルとして、データドリブンアトリビューション（以下DDA）を採用する計画を発表
9月、Googleはデフォルトのアトリビューションモデルとして、データドリブンアトリビューション（以下DDA）を採用する計画を発表しました。DDAを利用するためのデータ要件の撤廃や、対象にアプリ内コンバージョンとオフラインコンバージョンを追加することで、2022年の初頭には、Google 広告アカウントで全てのコンバージョンアクションにDDAを適用することが可能になるとのことです。
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P-MAX（Performance Max）キャンペーンをフルローンチ
11月、GoogleはP-MAX（Performance Max）キャンペーンをフルローンチしました。P-MAXは、一つのキャンペーンからYouTube、ディスプレイ、検索、Discover、Gmail、マップといった全てのGoogle 広告の広告枠にアクセスでき、Googleの自動化テクノロジーをフル活用することで指定したコンバージョン目標を最大化する新しいキャンペーンタイプです。
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ポリシーを遵守している全ての広告主がカスタマーマッチの一部の機能を利用できるアップデートを発表
11月、Googleは、ポリシーを遵守している全ての広告主がカスタマーマッチの一部の機能を利用できるアップデートを発表しました。これまでは、ポリシー遵守に加えてGoogle 広告の90日以上の利用実績と、利用金額が通算5万米ドルを超えているアカウントに限定されていましたが、本アップデートにより、ターゲティングと個別の入札単価調整以外のカスタマーマッチ機能がポリシーを遵守しているアカウントに開放されました。
※参考リンク：
以上、2021年のGoogle 広告の主要アップデートまとめでした。2022年も、あらゆるビジネスを支援するアップデートは続くでしょうし、Unyoo.jpとしても引き続き読者の皆さまにアップデート情報をタイムリーに発信していくことで、直接的あるいは間接的にビジネスを支援していきたいと考えております！
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