「運用型広告って何？」
「運用型広告はまず何をすればよいのか分からない」
インターネットの広告運用を検討している会社や担当者で、以上のような疑問を持っている方も多いのではないでしょうか。あるいは、とりあえずアカウントを作成して始めてみたものの、知識やスキルが不足していて活用しきれていない場合もあるかもしれません。
そこで本記事では、運用型広告の概要や仕組み、運用する上でのメリットやデメリットを紹介します。運用型広告の種類や導入ポイントも紹介しているので、運用型広告の概要を知りたい方はぜひ参考にしてください。
また、アタラでは専門知識が豊富なコンサルタントによる広告運用最適化サービスやコンサルティングを提供しています。本記事を読んだ上で、運用方法を社内で最適化したい場合や運用代行を検討されている場合は、ぜひご相談ください。
目次
運用型広告とは
運用型広告は、広告主がリアルタイムで広告の内容、ターゲット、予算を調整できるWeb広告の一形態です。この広告手法は、ユーザーの反応に基づいて即座に改善を行うことで、効果的な広告運用が可能です。
運用型広告は通常、クリック課金（CPC）やインプレッション課金（CPM）といった成果に基づく課金方式を採用しており、費用対効果が明確になる点が特徴です。また、ターゲティング精度が高く、特定の年齢層や興味関心を持つユーザーに対してピンポイントで広告を配信できます。これにより、無駄のない効率的な広告展開が可能となります。
広告運用にあたって知っておくべき基礎知識
広告運用にあたって知っておくべき基礎知識を三つ紹介します。
- インプレッションシェア
- ディスプレイ広告のバナーサイズ
- DSP
それぞれについて、以下で詳しく紹介します。
インプレッションシェア
インプレッションシェアとは、広告が表示可能だった合計回数のうち、広告が実際に表示された回数が占める割合のことです。広告の露出機会を把握するために用いられるため、広告運用においては重要な指標です。インプレッションシェアが高いほど広告がユーザーに表示される機会が多いことを意味し、クリック数やコンバージョンの増加につながる可能性があります。
また、インプレッションシェアは、広告のターゲティング設定や入札単価、予算などにより影響を受けます。例えば、予算不足や競合他社の入札単価が高い場合、インプレッションシェアが低くなることがあります。広告の品質やターゲティングの精度もインプレッションシェアに影響を与えます。
その他インプレッションシェアの詳細に関しては、以下の記事にて紹介しているので、ぜひ参考にしてください。
ディスプレイ広告のバナーサイズ
ディスプレイ広告のバナーサイズは、広告の効果を最大化するために重要です。以下は、一般的に使用される主要なバナーサイズです。
- 300×250ピクセル（ミディアムレクタングル）：最も一般的で、多くのWebサイトで使用される
- 728×90ピクセル（リーダーボード）：ページ上部に配置されることが多い横長のバナー
- 160×600ピクセル（ワイドスカイスクレーパー）：サイドバーに配置される縦長のバナー
- 300×600ピクセル（ハーフページ広告）：視覚的なインパクトが大きいサイズ
- 320×50ピクセル（モバイル用バナー）：スマートフォン向けに最適化された小型バナー
これらのサイズは、Google ディスプレイネットワーク（GDN）やYahoo!ディスプレイ広告（YDA）などで広く推奨されています。
その他、Goolge 広告やYahoo!ディスプレイ広告、Facebook広告、Instagram広告のバナーサイズに関しては以下の記事にまとめているので、ぜひ参考にしてください。
DSP
DSPとは、Demand-Side Platformの略で、広告主や広告代理店が広告在庫を買い付け、広告配信やターゲティングを行うためのプラットフォームのことです。DSPにより、広告主は効率的に広告キャンペーンを管理し、ターゲットオーディエンスに対して適切な広告を配信できます。DSPはリアルタイム入札（RTB）を活用しており、複数のサプライサイドプラットフォーム（SSP）と連携して、効率的な広告在庫の購入が可能です。
また、DSPの利点として、広告主は一元化されたインターフェースでキャンペーンを管理できるため、時間やコストの削減が期待できます。さらに、DSPは高度なターゲティング機能を提供しているため、特定のユーザーセグメントに対しアプローチすることで、より高いコンバージョン率の達成が可能です。
DSPの仕組みやGoogle ディスプレイ広告、Yahoo!ディスプレイ広告との違いなどは以下の記事にてまとめているので、あわせて参考にしてください。
運用型広告の課金方法とは
運用型広告の課金方法として、本章では次の三つを紹介します。
- CPC｜クリック課金
- CPM｜インプレッション課金
- CPV｜広告視聴課金
これらの運用型広告の課金方法について、順に紹介します。
①CPC｜クリック課金
クリック課金では、広告主は広告がクリックされた回数に応じて料金を支払います。具体的な仕組みは以下の通りです。
- 広告主は1クリックあたりの最大支払い額（入札額）を設定する
- 広告が表示されてもユーザーがクリックしない限り費用は発生しない
- ユーザーが広告をクリックした時点で設定した入札額以下の金額が課金される
CPCの利点は、より具体的なユーザーアクションに対して支払いが発生することです。これにより、広告主は予算の効率的な利用とROI（投資対効果）の測定が可能になります。ただし、クリック詐欺のリスクや、必ずしもクリックが最終的な成果（購入など）に結びつかない可能性もあるため、適切な運用と監視が必要です。
②CPM｜インプレッション課金
インプレッション課金では、広告の表示回数に基づいて料金が発生します。「Cost Per Mille」の略で、1000インプレッション（広告表示）あたりの費用を指します。この方式の主な特徴は以下の通りです。
- 広告が1000回表示されるごとに設定された金額が課金される
- ユーザーのクリックや行動に関係なく表示されただけで課金の対象となる
- ブランド認知度の向上を目的とした広告キャンペーンに適している
- 大規模なリーチを短期間で獲得したい場合に効果的
CPMの利点は、費用が予測可能で広範囲な露出が得られることですが、直接的な成果（クリックや転換）を重視する場合は適していない可能性があります。適切な予算管理と、他の指標（CTRなど）との併用が重要です。
③CPV｜広告視聴課金
CPV（広告視聴課金）は、主に動画広告に使用される運用型広告の課金方式です。「Cost Per View」の略で、ユーザーが広告動画を視聴した回数に基づいて課金されます。YouTube 広告におけるCPVの主な特徴は以下の通りです。
- ユーザーが30秒間（30秒未満の広告の場合は最後まで）視聴した場合に課金される
- スキップ可能な広告の場合、ユーザーがスキップせずに視聴を続けたときのみ課金対象となる
- 広告主は実際にコンテンツが視聴された回数に対してのみ支払いを行う
- ブランドメッセージや製品情報を詳細に伝えたい場合に効果的
- ユーザーエンゲージメントを重視するキャンペーンに適している
CPVは、質の高い視聴者との接点を得られる反面、広告の制作コストが高くなる可能性があります。また、視聴完了率やLPへの遷移率など、他の指標と組み合わせて効果を測定することが重要です。
運用型広告の六つのメリットとは
運用型広告のメリットを六つ紹介します。
- 頻度や内容をコントロールできる
- ユーザーの反応が把握できる
- ユーザーを絞り込んで配信ができる
- 低予算で利用できる
- 導入ハードルが低く出稿しやすい
- 測定や分析がしやすい
これらの運用型広告のメリットを、順に紹介します。
①頻度や内容をコントロールできる
運用型広告のメリット一つ目は、配信頻度や内容をリアルタイムでコントロールできる点です。これにより、広告主は市場の変化やユーザーの反応に応じて、迅速に広告戦略を調整できます。例えば、広告の成果が低いと判断した場合、すぐに配信を停止したり、クリエイティブを変更したりすることが可能です。また、予算やターゲティングも柔軟に変更できるため、月によって広告の予算を増やすなど都度変更が可能です。この柔軟性が、運用型広告の強みです。
②ユーザーの反応が把握できる
運用型広告では、ユーザーの反応をリアルタイムで把握することもできます。運用型広告では、配信中の広告が効果的なのかをすぐに確認できるため、必要に応じて戦略の調整ができます。例えば、特定の広告が期待した成果を上げていない場合、その場で別の広告に切り替えたり、クリエイティブの変更が可能です。
さらに、ユーザーの反応データを分析することで、どの要素が成功しているか、または改善が必要かを特定できます。このプロセスはPDCAサイクル（計画・実行・評価・改善）を回すことに似ており、広告効果を継続的に向上させるための基盤となります。このような理由から、ユーザーの反応を把握できることが運用型広告のメリットといえます。
③ユーザーを絞り込んで配信ができる
また、運用型広告のメリットとして、ユーザーを詳細に絞り込んで広告を配信できる点が挙げられます。これにより、広告主は特定のターゲット層に対してピンポイントのアプローチが可能になります。例えば、年齢、性別、居住地、興味関心などの属性情報を基にターゲティングを行うことで、広告が本当に届けたいユーザーに届くようになります。精度の高いターゲティングは、広告の無駄打ちを減らし、費用対効果を高めることが可能です。
また、リターゲティングや類似配信といった機能の活用により、一度自社サイトを訪れたユーザーや既存顧客に似た新規顧客にもアプローチできるなど、ユーザーを絞り込んで配信できる点が運用型広告のメリットです。
④低予算で利用できる
低予算でも効果的に利用できる点も、運用型広告のメリットです。広告主は、限られた予算内で広告の配信を行い、リアルタイムで成果を確認しながら調整できます。クリック課金（CPC）やインプレッション課金（CPM）といった成果型課金方式を採用しているため、実際のパフォーマンスに基づいて費用を支払うことができ、無駄な支出を抑えられます。
さらに、前述した通り、運用型広告はターゲティング精度が高いため、特定のユーザー層に絞った広告配信ができます。また、小規模なキャンペーンから始めて、成果に応じて徐々に予算を増やす戦略も取れるため、リスクを最小限に抑えつつ、柔軟な広告運用が可能です。
⑤導入ハードルが低く出稿しやすい
運用型広告は、導入ハードルが低く、出稿しやすい点がメリットとして挙げられます。広告主は、専門的な知識がなくても簡単に広告キャンペーンを開始できます。多くのプラットフォームはユーザーフレンドリーなインターフェースを提供しており、ガイドに従って設定を進めるだけで広告を配信できます。また、初期費用が少なくて済むため、小規模な企業やスタートアップでも手軽に始められます。予算設定も柔軟で、少額からでも運用可能です。さらに、リアルタイムでの調整が可能なため、結果を見ながら最適化を行い、効果を高めることがきます。このように、運用型広告は手軽に始められ、継続的な改善が行えるため、多くの企業にとって魅力的な選択肢となっています。
⑥測定や分析がしやすい
運用型広告の大きな強みは、広告効果の測定と分析が容易なことです。リアルタイムで詳細な指標（インプレッション数、クリック数、コンバージョン数など）を追跡でき、ダッシュボードで視覚的に把握できます。キャンペーンの進捗状況をリアルタイムで確認することで、迅速な意思決定が可能になります。多くのプラットフォームでは、高度な分析ツールが提供されており、セグメント別の分析やアトリビューション分析なども容易に行えます。これにより、どの広告がどの程度売上に貢献したか把握できます。
例えばGoogle 広告では、以下のような分析ができます。
- 設定したターゲティングごとに成果を分析
- コンバージョンが発生した際、どの広告がどの程度コンバージョンに貢献したかを定量的に分析
これらの測定・分析により、データに基づいた戦略策定と継続的な最適化が可能になります。
運用型広告の四つのデメリットとは
運用型広告のデメリットを四つ紹介します。
- 手間・労力がかかる
- 効果的な運用には知識が必要になる
- 予算を管理する必要がある
- 広告素材を用意する必要がある
それぞれ紹介します。
①手間・労力がかかる
運用型広告は、効果を最大化するために継続的な管理と調整が必要であり、手間と労力がかかります。広告の配信前にはターゲティングやクリエイティブの設定が必要で、配信中もリアルタイムでの効果測定と改善が求められます。特に運用初期は、最適な設定を見つけるために多くの試行錯誤が必要です。また、ユーザーの行動や市場の変化に応じて広告内容を調整するため、日々の運用が欠かせません。これらの作業は時間を要し、専門的な知識と経験が求められるため、リソースの確保が重要です。
②効果的な運用には知識が必要になる
運用型広告を効果的に活用するには、専門的な知識と経験が必要です。広告のターゲティングやクリエイティブの選定、入札戦略など、多岐にわたる要素を理解した上で、適切な設定が求められます。また、広告プラットフォームごとに異なる特性や機能を把握し、それぞれに最適な戦略を立てる必要があります。これらの知識は一朝一夕で習得できるものではなく、継続的な学習と実践によって蓄積されます。そのため、初心者にはハードルが高く感じられることもあります。
③予算を管理する必要がある
運用型広告では、予算管理が重要な要素となります。広告主は限られた予算内で最大の効果を上げるために、配信頻度や入札額を調整しながら運用する必要があります。予算を適切に管理しないと、無駄な支出が増えたり、目標とする成果が得られなかったりする可能性があります。また、広告効果を高めるためにはデータ分析も欠かせず、その結果に基づいた予算配分の最適化が求められます。これには一定のスキルと経験が必要であり、小規模な企業にとっては負担となることがあります。
④広告素材を用意する必要がある
運用型広告では、多様な媒体やフォーマットに対応した広告素材（クリエイティブ）を準備する必要があります。これにはバナー画像や動画コンテンツなど、多くの形式の素材が含まれます。各プラットフォームやターゲット層に応じて最適なクリエイティブを作成し、それらを定期的に更新していくことで広告効果を維持します。このプロセスにはデザインスキルやクリエイティブ制作のリソースが求められ、小規模企業や個人事業主にとっては負担になる可能性が高いです。また、新しいトレンドやユーザーの嗜好に合わせて素材を調整する柔軟性も重要です。
運用型広告の種類とは？10個の媒体を一覧表で紹介
運用型広告の種類を一覧表にて紹介します。
| 広告プラットフォーム | 主な特徴 | 主な広告タイプ |
| Google 広告 | 世界最大の検索エンジン「Google」を活用した広告配信 |
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| Yahoo!広告 | 日本の主要ポータルサイトでの広告配信 |
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| Meta広告 | FacebookやInstagramなどのSNSを活用 |
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| Microsoft 広告 | BingやMSNなどMicrosoft系サービスでの配信 |
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| Amazon広告 | Amazonのマーケットプレイス内での広告配信 |
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| X（Twitter）広告 | リアルタイムな情報プラットフォームでの配信 |
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| YouTube 広告 | 世界最大の動画プラットフォームでの広告配信 |
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| TikTok広告 | 短尺動画プラットフォームでの広告配信 |
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| LINE広告 | 日本最大のメッセージングアプリでの広告配信 |
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| Criteo広告 | 多くのサイトにわたるリターゲティング広告の配信 |
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Google 広告
運用型広告を始める際、最初に取り組むことが多いのがGoogle 広告です。本章では、Google 広告を下記に分けて解説します。
- Google リスティング広告
- Google ディスプレイ広告
- 自動入札
- 拡張コンバージョン
また、Google 広告の詳細に関しては以下の記事で紹介しているので、ぜひ参考にしてください。
Googleリスティング広告
Googleリスティング広告とは、主にGoogleの検索結果画面に掲載される広告を指します。日本のGoogleの検索エンジンシェアは、2023年9月から2024年9月時点で約80%（参考：Statcounter Global Stats Search Engine Market Share）を占めていて、インターネット利用者の多くにアプローチできます。
Googleリスティング広告の詳細に関しては以下の記事で紹介しているので、気になる方はぜひ参考にしてください。
Google ディスプレイ広告
Googleディスプレイ広告とは、Googleのディスプレイネットワークに掲載される広告のことです。広告は、Webサイト、YouTube、Gmail、その他のGoogle プラットフォーム上に表示され、商品やサービスのブランド認知度向上や販売を促進します。
Googleディスプレイ広告の詳細は以下の記事で紹介しているので、気になる方はぜひ参考にしてください。
Google 自動入札
Google 広告を運用するにあたって、知っておくべきなのが自動入札です。プラットフォームの多くでは、生成AIの登場以前から「自動入札」の領域で機械学習の導入が積極的に行われてきました。最適な自動入札を選択することは、運用負荷を減らし、多くのメリットをもたらしてくれます。
Google 広告の自動入札についての詳細は以下の記事で紹介しているので、あわせて参考にしてください。
拡張コンバージョン
より正確なコンバージョン測定を可能にする「拡張コンバージョン」があります。Google 広告の拡張コンバージョンは、Google 広告側で行う設定とGoogle タグマネージャー側で行う設定の両方を完了すると計測ができるようになります。
拡張コンバージョンの具体的な設定方法に関しては以下の記事で紹介しているので、ぜひ参考にしてください。
Yahoo!広告
Yahoo!広告は、LINEヤフー株式会社による、Yahoo! JAPANや提携サイトに広告配信を行うサービスです。Yahoo!広告の主な配信対象となるYahoo! JAPANの月間アクティブユーザー数は約8500万人（出典：Yahoo! JAPAN 媒体資料（2023年3月改訂版））と多くなっています。
Yahoo!広告の料金や仕組みに関しては以下の記事で紹介しているので、気になる方は参考にしてください。
Meta広告
Meta広告（Facebook広告、Instagram広告）とは、Meta社が提供するFacebookやInstagram、Messenger、そしてMeta社が提携するアプリへ配信できる広告のことです。
Meta広告の料金や仕組み、特徴に関しては以下を参考にしてください。
また、Meta広告を始めるにあたっては、アカウント作成や計測のためのMetaピクセルの設置・計測環境設定、カスタムコンバージョンの作成、キャンペーン設計、ターゲット設定、クリエイティブ作成などが必要です。これらは以下の記事で説明しているので、あわせて参考にしてください。
Microsoft 広告
2022年5月31日に日本でリリースされたMicrosoft 広告は、Google 広告やYahoo!広告でそれぞれが保有している広告枠に広告を配信するのと同様に、Microsoftが保有する広告枠に広告を配信できます。
Microsoft 広告の詳細は以下の記事で紹介しています。特徴やメリット・デメリット、始め方を分かりやすく解説しているので、気になる方はぜひ参考にしてください。
また、Microsoft 広告は、Google 広告やYahoo!広告とは媒体として特性が異なるところがあります。効果の最適化を目指すには、配信前、配信中ともに媒体が推奨する設定を行うことが大切です。
さらに、Microsoft 広告が提供する、広告効果を測定・向上させるためのUET タグ（ユニバーサル イベント トラッキングタグ）も活用しましょう。このUET タグは、Microsoft 広告が提供する機能ですが、Google タグマネージャーでも設定ができます。
Microsoft 広告のUETタグ設定方法の詳細は以下の記事で紹介しているので、あわせて参照してください。
Amazon広告
Amazon広告は、Amazonのプラットフォーム上で展開されている広告サービスです。膨大なショッピングデータを活用し、獲得フェーズに近いタイミングで広告を表示できることが強みです。
Amazon広告の特徴や料金に関しては以下の記事を参考にしてください。
X（Twitter）広告
X（旧Twitter）広告は、主にXのタイムラインや［話題を検索］タブの上部に広告を表示できるサービスです。通常のポストと同じように広告が配信でき、利用者のさまざまなアクション（フォロー、いいね、リポストなど）を促せます。
X広告の料金や仕組みに関しては以下の記事で詳しく説明しているので、気になる方はぜひ参考にしてください。
YouTube 広告
YouTube 広告とは、動画共有サービスYouTubeに配信できる動画広告のことです。YouTubeの検索結果ページや動画の再生前後、再生中に広告を配信できます。
YouTube 広告の料金や仕組みを詳しく知りたい方は、以下の記事を参考にしてください。
TikTok広告
TikTok広告とは、若者を中心に近年人気を集める動画SNSであるTikTokとPangle（TikTok以外の国内の多様なジャンルのアプリ・Webサイトに広告配信できる広告プラットフォーム）へ配信できる広告のことです。動画テンプレートが多数用意されていて、テンプレートの選択、写真アセット、テキストおよびロゴをアップロードするだけで、動画広告の作成が可能です。
詳細は以下の記事で紹介しているので、参考にしてください。
LINE広告
LINE広告は、利⽤者数9700万⼈（2024年9月末時点、出典「LINEヤフー 媒体資料」）のLINEユーザーに向けて広告を配信できる運用型広告です。LINEだけではなく、LINE NEWSやLINE VOOMなどLINEに関連する各種サービスやLINE広告ネットワークに広告を配信できます。
詳細は以下の記事で紹介しているので、LINE広告に関する知見を深めたい方はぜひ参考にしてください。
Criteo広告
Criteo広告は、フランスに本社を置くCriteo社が提供する広告配信サービスです。直近閲覧したWebサイトの複数商品の画像と価格が表示された広告を思わずクリックしたことがある人もいるでしょう。Criteo広告では、ユーザーの過去のWebサイト上での行動や購買履歴などのデータに基づき、各ユーザーにパーソナライズされた広告を配信できます。
Criteo広告について詳しくは以下の記事で紹介しているので、ぜひ参考にしてください。
運用型広告を導入する上でのポイントとは
運用型広告を導入する上でのポイントを四つ紹介します。
- 複数の訴求軸でクリエイティブを分ける
- タイトル/ディスクリプションの改善を続ける
- ターゲティングでユーザーを絞る
- PDCAサイクルを回しながら運用する
これらの運用型広告を導入する上でのポイントを、順に紹介します。
①複数の訴求軸でクリエイティブを分ける
運用型広告を効果的に導入するためには、複数の訴求軸でクリエイティブ（テキスト、バナー、LP）を分けることが重要です。異なるターゲット層やキャンペーンの目的に応じて、複数のクリエイティブを用意することで、広告のパフォーマンスを最大化できます。例えば、製品の機能に焦点を当てた画像と、ブランドイメージを強調した画像をそれぞれ用意し、ターゲットユーザーの関心に合わせて配信します。このように訴求軸を多様化することで、ユーザーの興味を引く可能性が高まり、クリック率やコンバージョン率の向上が期待できます。
②タイトル/ディスクリプションの改善を続ける
広告のタイトルやディスクリプションは、最初にユーザーの目に留まる要素であり、広告全体のパフォーマンスに直結するため、定期的に改善し続けることが重要です。A/Bテストを続け、異なるバリエーションのタイトルやディスクリプションを試し、どれが効果的かを分析します。ユーザーの反応や市場の変化に応じて文言を調整することで、多くのクリックやコンバージョンが期待できます。この継続的な改善プロセスが、広告効果を最大化する鍵となります。
③ターゲティングでユーザーを絞る
運用型広告では、特定のユーザー層に絞って広告を配信するようにしましょう。これにより、狙ったユーザーに対して広告が適切に届くようになり、無駄なコストを削減できます。ターゲティング設定では、年齢、性別、地域、興味関心などの属性情報を活用します。また、過去の行動データや購買履歴に基づいてカスタムオーディエンスを作成して、高度なターゲティングも可能です。精度の高いターゲティングは、高いコンバージョン率とROI（投資対効果）の向上につながります。
④PDCAサイクルを回しながら運用する
運用型広告ではPDCAサイクル（計画・実行・評価・改善）を回すことが重要です。PDCAサイクルによって継続的な改善と最適化が可能となり、広告効果が向上します。具体的には、まず計画段階で目標設定と戦略立案を行い、その後、実行段階でキャンペーンを開始します。次に評価段階ではデータ分析によってパフォーマンスを測定し、最後に改善段階で得られた知見を基に戦略やクリエイティブを修正します。このサイクルを繰り返すことで、市場環境やユーザー行動に柔軟に対応しながら成果を最大化することが可能です。
まとめ
運用型広告にはさまざまなプラットフォームがあり、ターゲティング設定により狙いたい層へ限定した広告配信や細かな分析・検証が可能です。そのため、運用方法によっては投下した広告費以上の売上・利益が期待できるマーケティング手法といえます。ただし、運用型広告で成果を出すためには、長年の経験や知見が欠かせません。
アタラでは、専門知識が豊富なコンサルタントによる広告運用最適化サービスやコンサルティングを提供しています。現状の広告運用のパフォーマンスにご不満な方や、広告運用を始めてみたいとお考えの際は、ぜひご相談ください。
※この記事の内容は、公開・更新時点の情報をもとに作成しています。
公開：2024年1月
更新：2025年2月13日
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