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4つの機能改善の発表
2018年7月23日、Googleは、スマート自動入札機能のアルゴリズム更新を中心とする、4つの機能改善の発表をしました。今回は、それぞれの機能の紹介をしていきたいと思います。
1.入札戦略「目標広告費用対効果」のアルゴリズム更新
入札戦略の1つである、「目標広告費用対効果」の機能を活用した事のある広告主や代理店運用者の方も多くいらっしゃると思いますが、活用してみたは良いものの、なかなか期待通りの成果が出なかったケースに出くわした方も多いのではないかと思います。
今回Googleは、下記の様に発表しております。
今回、アルゴリズムが更新され、コンバージョン値を予測する際に考慮される要素が増えました。たとえば、高額な買い物が夕方以降や週末に集中する傾向がある場合、更新版の「目標広告費用対効果」入札戦略では、夜間や週末に発生するオークションで入札単価が積極的に引き上げられ、それ以外では入札単価が抑制されて費用対効果の向上が図られます。
発表の内容にあるように、一部の時間帯や曜日にコンバージョンが偏るようなケースでも、最適化が働くように機能改善されたということですので、過去期待通りの結果を出せなかった場合でも、再度試してみる価値はあると思われます。また、今まで試したことのなかった方は、今回を機に試してみることをお勧めいたします。
2.広告配信初期段階から最適化が可能に
こちらもアルゴリズムの更新になりますが、2018年6月27日にGoogleが発表したGoogle Adsの一部に、スモールビジネスの広告主に対して、より簡単に成果がでるようにしていくという内容がありましたが、こちらの動きはそれに関連する内容になるかと思います。
アルゴリズムが更新され、入札戦略の全体的な状況を踏まえて自動的に対策が取られるようになったため、データの少ないキャンペーンや広告グループでも成果向上が見込めます。
新しく配信を開始したキャンペーンなどのコンバージョン数がまだ溜まっていないケースや、CPAやROASは目標圏内だけど、コンバージョン数が少ないためにコンバージョンオプティマイザーを活用していないケースに遭遇した方もいらっしゃるかと思います。今回の機能改善により、入札戦略全体としてデータがたまっていれば最適化が働くようになったため、過去そのようなケースに遭遇された方は、この機会に改めて試してみる事をお勧めいたします。
キャンペーンの入札戦略の設定を一層簡単に
元々入札戦略の設定に関しては、そこまで不便を感じたことはありませんでしたが、今回の改善により、設定方法がより簡単になった模様です。こちらもスモールビジネスの広告主に対して、Google Adsの導入ハードルを少しでも下げるために、改善されたのではないかと考えられます。
新指標「コンバージョンのタイムラグ」
今回、「コンバージョンのタイムラグ」という指標が新たに追加されました。本記事執筆時点において、筆者の管理画面では該当の指標は確認できておりませんが、キャンペーンまたは、広告グループ、キーワード単位で確認が可能で、確認したい単位のタグを選択したのちに、「分割」→「コンバージョン」→「コンバージョンまでの日数」を選択する事で確認ができるようになるとのことです。
こちらは、「コンバージョンまでの日数」とは異なり、広告のインプレッションからコンバージョンまでの日数ではなく、クリックしたユーザーがコンバージョンを達成するまでどれくらいの日数がかかっているのかを確認することが可能になります。
検索連動広告においては、クリックして1 日未満でコンバージョンに至るケースがほとんどかと思われますが、リマーケティングなどのディスプレイ広告においては、商材やサービスによって様々な日数においてコンバージョンに至っているため、ユーザーリストの日数の切り分け時に、1つの判断材料として活用する事が可能です。
Googleはこちらの指標を活用する際、正確性の高いデータを確認するために、少なくとも30日よりも前のデータを参照する事を推奨しております。また、検討期間が長い商品はそれに合わせて、参照する期間の変更が必要です。
Google Marketing Platformが発表された際に、Googleはスモールビジネスの企業が更にGoogle Adsを導入しやすいようにしていくということも発表しておりました。今回のアルゴリズム変更は、その流れの1つだと思われます。まずは、今回更新された機能を活用しつつ、今後もGoogleがスモールビジネス向けにどのような動きをしていくのか、楽しみにしたいと思います。