日本のリターゲティング広告は拡大傾向、アトリビューションの取り組みには遅れも:AdRoll白書から

日本のリターゲティング広告は拡大傾向、アトリビューションの取り組みには遅れも:AdRoll白書から

運用型広告レポート作成支援システム glu グルーリターゲティング・プラットフォームを提供するAdRollが3月20日、日本のデジタル広告市場に関する業界白書(State of the Industry Report -Japan)を発表しました。リターゲティングの日本国内の状況から、アトリビューション、ソーシャル、モバイル、マーケターの将来展望などを取り上げています。

 

【調査概要】
調査は、デジタル広告の現状を周知することを目的に、広告事業の企画・運営に日常的に携わる200人の日本のマーケターを対象に、第三者調査機関の協力のもとAdRollにより実施。基礎データは、日本の市場で毎月3,350万回以上の広告インプレッションを配信する4,000社近い広告主によるアクティブなAdRollリターゲティング広告キャンペーンから収集したハイレベルデータを考察(2014年7月1日〜2014年12月30日)。

 

リターゲティングは拡大傾向

白書によると、広告予算の10%以上をリターゲティングに回している日本のマーケターの割合は2014年末時点で58%。これは米国の2013年の予算分布と類似している(60%)といい(米国はその後2014年には85%に拡大している)、日本も2015年には84%がリターゲティング予算の維持または拡大を計画しているとのことです。

 

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また、その他のパフォーマンス(実績連動型)広告との比較では、国内のマーケターの89%が検索エンジンと同等もしくはそれ以上の効果があると回答、ディスプレイ広告およびEメールと同等もしくはそれ以上と答えた国内のマーケターの割合は、それぞれ91%および87%となっています。

 

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リターゲティングが他のマーケティングチャネルに与えた影響についても、58%がサーチ広告キャンペーンの効果向上につながったと回答、メール広告は57%、その他のディスプレイ広告は51%と出ています。

 

アトリビューションは取り組みに遅れ

アトリビューションは重要と回答したマーケターは55%である反面、実際にアトリビューションを通じてチャネルの貢献度を分析している人は9%という結果になっています。これは米国の24%、ヨーロッパの34%と比較すると大きな差となっている。また、アトリビューションや分析については何もわからないというマーケターも米国5%、ヨーロッパ3%の中、日本は27%にのぼっていることからも、この分野における日本の取り組みの遅れが見られる結果となっています。

 

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ビュースルーコンバージョンのトラッキングに至っても、カウントしていない日本のマーケターが36%となり、こちらも米国8%、ヨーロッパ7%と比較しても多いという結果になりました。

 

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ソーシャルエンゲージメントは効果を実感

ソーシャルメディア広告は日本国内でも拡大しています。ソーシャルメディアはブランドにとって、エンゲージメントの強い一般消費者と双方向の対話ができ、売上増にも寄与することも理解され始めています。

また、最近の調査では日本の一般消費者がインターネットに費やす時間の1/3をソーシャルネットワーキングサイトで過ごすという背景もあり、マーケターの5人に1人はリターゲティングで最も注目すべきトピックの一つとしてペイドソーシャルメディアを挙げています。

日本の広告主か?リターゲティングミックスにソーシャルメディアを追加することによってコンバージョン率が143%(平均実績)増加したことが示されたともしています。

 

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モバイルは意識と取り組みに差

スマートフォンやタフ?レットなどが日常生活の一 部になっている中、広告投資の成長のほほ?すへ?てか?モハ?イル中心の広告によるものとなっています。

成長率をみると、テ?スクトッフ?広告キャンヘ?ーンて?は2%の予測て? あるのに対し、モハ?イル広告キャンヘ?ーンて?は22%になっ ています。一方で、モバイルでリターゲティングを行わない理由のうち、46%が「モバイルサイトがない」としています。

 

感想

日本市場を取り上げた、このような調査結果は欧米と比べると少ないと思うので、日本企業の取り組み度合いを理解する一助にはなりますね。リターゲティング、アトリビューション、ペイドソーシャルの実際の状況に、ある程度近い数字に感じます。リターゲティングのメニューも多様化していますし、リターゲティングは言うまでもなく、自社のサイトを訪れたことのある人に限定して、再訪を促すような広告を配信することですので、自社をまずは訪れてもらうための施策、再訪を促す施策をどういうバランスで配分するかが今後ますます重要になるかと思われます。そういう意味でもアトリビューションへの取り組みは徐々に増えていくのではないかと考えられます。

 

インフォグラフィックスでまとめられた白書全文は以下のリンクからダウンロード可能です。
http://bit.ly/1GwhW9a

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